株で損切りは本当に必要?「損切りしない」投資法や災害時の損切り判断について解説
金融
投資をはじめて10年近くになる筆者の経験上、 損切りに正解はありませんが、しなくてもよさそうなところで損切りしてしまうケースが多い ように感じています。
- そもそも損切りは必要か?
- 「損切りをしない」投資法はありなのか?
- 災害などで保有銘柄が暴落したら損切りすべきか?
損切りとは?そもそも本当に必要なのか?
損切りのメリットとデメリット
- 損失額を限定できる
- 効率よく資金を回せる
「含み損が回復するのを待たずに、上がる見込みのある銘柄に乗り換える」ことで、資金の回転率を上げられます。 資金効率を重視するトレーダーにとって「損切りは常識」と言われるのも、このメリットを重視しているからでしょう。
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損切りを解説
- ルール通りに損切りするのは思っているより難しい
- 損切り貧乏になる可能性もある
損失回避の本能が心理的なハードルとなるため、ルール通りに損切りするのは簡単ではありません。
また、買った位置が悪いとすぐに損切りになり 「小さな損が積み重なり、結果的に損切り貧乏」なんてこともよくあります。
損切りは必ずやるべきなのか?
というのも 実際のところ、損切りの要否は投資家のスタイルによる部分が大きい からです。
資金を回転させて稼ぐ短期トレーダーなら損切りはすべきでしょうが、 中長期的に時間をかけて資産を育てていく投資スタイルの場合、どんなときも損切りが必要とは言いきれません。
株で「損切りしない」投資法はありか?使える条件を紹介
筆者は、 条件によっては「あり」と考えて実際に「損切りしない」投資法を使っています。
NISAなどの非課税口座&インデックスファンドなら「あり」
というのも 非課税口座の場合、損切りするメリットがそもそも少ない のです。
- 10年、20年の長期投資が前提
- 損切りしても損益通算できない
実際、 先進国株式の長期チャートを見れば「下がったから買い増し」が常に正解となってきた歴史があります。
- 託報酬などのコストが高い
- 毎月分配型などの特殊な投資信託
- 一カ国に集中投資するもの など
個別株で「損切りしない」投資は注意が必要
一方で、 個別株で「損切りしない」と決めつけるのはやや危ない と考えます。
個別株の場合は「買ったときの前提から外れたら売る」というやり方をおすすめ します。
- 配当狙いで買ったのに減配した
- 期待していたプロジェクトが頓挫した
- 株主優待が廃止・改悪された など
いずれにしろ、 価格の下落で損切りするのではなく、下落の理由を考えて判断することが重要 です。
株の損切り「成功」と「失敗」の体験談
成功例:損切りで大損回避
成功例の代表は、 自動車メーカーのマツダ(7261) です。
チャートを見れば分かる通り、そこからマツダは見事な右下がり!
買った理由がNGではありますが、損切りによって大損を回避できた成功例 と言えます。
失敗例:損切りしたら上がったパターン
2019年半ばに、 配当狙いでオリックス(8591)を購入 しました。
その後、 2020年3月のパンデミックでオリックスは40%ほど一気に下落! もちろん、大きな含み損状態となりました。
恐怖に負け、株価の下落だけを理由に損切りしてしまった失敗例 です。
災害で保有銘柄が暴落したら損切りすべきか?
例えば工場が被災したなど、ダイレクトに影響を受けた場合、株価はストップ安の勢いで下落することでしょう。ここで 損切りしたほうがよいかは、非常に難しい判断 になります。
- 2011年、東日本大震災により東京電力(9501)が暴落。連日のストップ安となり、災害前に2000円台だった株価は100円台まで下落した。株価は現在も回復していない。
- 2020年、パンデミックの影響により航空会社の株が軒並み暴落。カリスマ投資家バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイは「航空事業そのものが変容した」とし、保有していた航空会社株を損切りした。(Bloombergより)
災害によって保有銘柄の事業環境がまったく変わってしまうのか、一時的な影響で収まるのかの見極めが必要 です。
事業環境から変わってしまった場合は、損切りもやむなしです。
まとめ:損切りはあくまでテクニックの1つ
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損切りを解説
- 非課税口座でインデックスファンドに投資している
- 個別株の長期投資において、買ったときの前提が変わっていない
上記の場合、損切りせずにむしろ買い増すほうが、よい結果をもたらすかもしれません。逆に、災害などで事業環境が一変してしまった場合などは、損切りをおすすめします。
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