仮想通貨おすすめ銘柄・取引所ランキング！
これから伸びる将来性の高い銘柄を草コインも含めて比較【2022年版】
DMM Bitcoinを運営する株式会社DMM Bitcoinは、DMM.com証券を傘下に抱える合同会社DMM.comのグループ会社。 売買コストの低さとレバレッジ取引の種類の豊富さに定評がある。 スマホアプリでは様々な注文方法に対応していることで知られている。DMM.com証券を通じて培った金融サービス運営のノウハウを有していることを強みの一つとしており、サーバーの強度に関しては、国内屈指の水準を誇る。現物取引が可能なのは、ビットコイン、イーサリアム、リップルのみであり、他のアルトコインはレバレッジ取引での売買となる点には注意されたい。
| 取扱仮想通貨 | 15種類 |
|---|---|
| 手数料 | 販売所：スプレッド |
| 最低取引数量 | BTC/JPY：0.0001, ETH/JPY：0.001, XRP/JPY：1 |
| スマホ対応 | 初心者向け「STモード」と豊富な機能の「EXモード」が選べる |
| セキュリティ | 顧客資産（日本円及び仮想通貨）の分別管理を実施 |
| 取扱仮想通貨 | 14種類 |
|---|---|
| 手数料 | 取引所：0.01〜0.15%／販売所：無料 |
| 最低取引数量 | 取引所：0.001BTC／販売所：0.00000001BTC |
| スマホ対応 | スマホアプリでビットコインFXも取引可能 |
| セキュリティ | マルチシグを他社に先駆けて導入 |
Coincheckを運営するコインチェック株式会社は2012年の創業。2018年1月に大規模なハッキング事件（参考：コインチェック事件）に見舞われたが、東証一部上場のマネックスグループの傘下で、経営再建を図り、平成31年1月11日に仮想通貨交換業登録を完了した。 サービスの使いやすさに定評があり、スマホアプリの累計ダウンロード数は2021年11月18日時点で440万を突破。取引手数料は無料。国内では最多となる17通貨に対応しており、国内ではCoincheckでしか取り扱っていないアルトコインも多い。代表取締役を務める蓮尾 聡氏は、日本暗号資産ビジネス協会（JCBA）の理事（非常勤）を務めている。
| 取扱仮想通貨 | 17種類 |
|---|---|
| 手数料 | 取引所：0% |
| 最低取引数量 | 円建てで500円相当額 |
| スマホ対応 | 投資初心者でも見やすく分かりやすい優れたUI/UX |
| セキュリティ | 国内外複数の情報セキュリティ企業等を通じ、情報システムの信頼性、安全性、効率性のモニタリングを実施 |
2位：イーサリアム（ETH）
今後に期待の仮想通貨5選3位：リップル（XRP）
4位：ビットコインキャッシュ（BCH）
5位：ライトコイン （LTC）
6位：ポルカドット （DOT）
6番目におすすめの銘柄は、ポルカドット （DOT）である。ポルカドットは、イーサリアムの共同創設者・Gavin Wood氏らが率いる「Web3 今後に期待の仮想通貨5選 Foundation」によって考案されたプロジェクト。ポルカドットが提供するサブストレート（Substrate）と呼ばれるブロックチェーンを開発するためのフレームワークによって、開発者は低コストでブロックチェーン開発を行うことができる。また、異なるブロックチェーン同士をつないでインターオペラビリティが実現できるため、分散型のWeb（Web3.0）を構築できることが特徴である。ポルカドット（DOT）を購入する上で、おすすめの取引所は以下の通り。
GMOコインを運営するGMOコイン株式会社は、GMOクリック証券を傘下に抱える東証一部上場企業であるGMOインターネットのグループ会社。 GMOコインでは、取引手数料のみならず、入出金手数料もすべて無料となっており、売買コストの低さには定評がある、また、「GMOコイン 暗号資産ウォレット」の使いやすさで初心者にも人気がある。6年連続でFX取引高世界ナンバーワンを記録しているGMOクリック証券を通じて培った金融サービス運営のノウハウを有していることを強みの一つとしている。
緊急レポート！ビットコイン急落の背景「テラ事件」を解説
NFT市場*…（Non-Fungible Token：非代替性トークン）。偽造できない鑑定書・所有証明書などがついた「デジタルデータ」のこと。暗号資産と同じく、ブロックチェーン上で発行＆取引される。
DeFi市場**…分散型金融（Decentralized Finance：ディファイ）。ブロックチェーン「スマートコントラクト」上の金融サービスで、金融機関の管理や仲介が不要なため、透明性や利便性が向上すると期待されている。
USTドルペッグ崩れる
今回の下げの直接的な原因の一つはステーブルコインTerra USD（UST）のペッグ（連動）離れだ。USTはTerraform Labsが開発したテラ***というブロックチェーンで発行されるステーブルコインで、アルゴリズム型と呼ばれ、同じくテラのネイティブトークンであるLUNAとの交換により価格を維持する仕組みとなっていた。
テラ（LUNA）*** …米ドルや韓国ウォンをはじめとした各国の法定通貨の価格に連動する「ステーブルコイン」を発行するプロジェクト。
▼DeFiやNFTにも飛び火
この問題は、これまで調子のよかったDeFiやNFTにも飛び火した。退屈そうなサルのデジタル画像が何千万円で取引されていたBAYCを保有するともらえるトークン、ApeCoin****は1日で半分近くに価格が下がり、DeFi PulseによればDeFiにロックされている暗号資産の時価総額は5月11日から13日の2日間で678億ドルから567億ドルに16％減少した。
ApeCoin**** …高値で取引されている人気NFT「Bored Ape Yacht Club（BAYC）」に関連する暗号資産。
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