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株価指数の定義

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TOPIXの算出方法は、加重平均の時価総額型です。具体的には、東証第一部の毎日の時価総額を、基準日の時価総額で割って算出します。「東証第一部の毎日の時価総額」とは全上場株をある日の終値で評価した数値の合計額です。「基準日」とは1968(昭和43)年1月4日の時価総額8兆6,020億5,695万1,154円です。基準日の時価総額は100として計算します。これらを踏まえた計算式は以下の通りです。

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日経平均株価って何?

日経平均株価って何?

この他にも、NOMURA-BPI総合やシティグループ世界国債インデックスといった債券の指数、S&P GSCI商品指数のようなコモディティ指数、東証REIT指数、S&P 先進国REIT指数といったREITの指数等が存在します。これらも、日経平均株価と同様に計算され算出されているものです。それぞれの指数によって計算方法が異なりますので、興味のある方はどのように計算・算出されているかを確認してみてください。

まとめ

監修者プロフィール

小川 洋平(オガワ ヨウヘイ)
日本FP協会認定 CFP®、合同会社clientsbenefit 代表、FP相談ねっと認定FP、SG中越代表

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FX取引(店頭外国為替証拠金取引)は、一定の証拠金を当社に担保として差し入れ、外国通貨の売買を行う取引です。
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CFD取引は預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、原資産である株式・ETF・ETN・株価指数・その他の指数・商品現物・商品先物、為替、各国の情勢・金融政策、経済指標等の変動により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。
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日経平均株価とTOPIXの違いは?各指数の特徴とチャートの見方について分かりやすく解説!

日経平均株価とは、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち主要とされる選ばれた225銘柄を対象とした株価指数です。 もともと日経平均株価は、アメリカのダウ・ジョーンズ社によって開発された指標でしたが、1985年5月に日本経済新聞社が権利を買い取り、現在は日本経済新聞社が出しています。なお、アメリカのダウ・ジョーンズ社が出していた頃は「日経ダウ」と呼ばれていました。 ニュースでもよく耳にする日経平均株価は、最も注目度の高い株価指数であり、株式先物取引や株式オプション取引でも代表的な指数として利用されています。 ここからは、日経平均株価の構成銘柄・算出方法・特徴について、さらに詳しく見ていきましょう。

日経平均の構成銘柄

日経平均株価の算出方法
日経平均株価の算出方法

日経平均株価の算出方法

日経平均株価の特徴

・東京証券取引所第一部上場銘柄のうち225銘柄のみが対象
・株価が高い銘柄に影響を受けやすい

TOPIXとは

TOPIXとは、「Tokyo Stock Price Index」の略称で、東京証券取引所が1969年7月1日から公表している株価インデックスです。日経平均株価とともに日本を代表する株価指数です。「TOPIX」という名称で知られていますが「東証株価指数」と呼ばれることもあります。

TOPIXは、昭和43年(1968年)1月4日の時価総額を100として、毎日の時価総額を指数で表しています。 一般的には、日本経済の動向を示す指標として用いられていますが、ETFなどの金融商品のベンチマークとしても利用されています。 ここからは、そんなTOPIXの構成銘柄と算出方法、特徴を詳しく見ていきましょう。

TOPIXの構成銘柄

TOPIX算出方法

TOPIXの算出方法

TOPIXの算出方法は、加重平均の時価総額型です。具体的には、東証第一部の毎日の時価総額を、基準日の時価総額で割って算出します。「東証第一部の毎日の時価総額」とは全上場株をある日の終値で評価した数値の合計額です。「基準日」とは1968(昭和43)年1月4日の時価総額8兆6,020億5,695万1,154円です。基準日の時価総額は100として計算します。これらを踏まえた計算式は以下の通りです。

TOPIXの算出方法


TOPIX=(算出時の指数用時価総額÷基準時価総額(8兆6,020億5,695万1,154円))×100

TOPIXの特徴

・東証一部上場のほぼ全銘柄が対象
・時価総額が高い銘柄の影響を受けやすい

日経平均株価とTOPIXの違いは?

ここまで、日本の代表的な株価指数である日経平均株価とTOPIXについて、それぞれ詳しくご紹介しました。 では、日経平均株価とTOPIXにはどのような違いがあるのでしょうか。

日経平均株価とTOPIXの主な違いは、算出方法・算出先・単位・対象となる銘柄数・影響を受けやすい銘柄などです。 株価指数の定義 例えば、算出方法について、日経平均株価は「株価平均型」であるのに対し、TOPIXは「時価総額加重型」です。また、算出先について、日経平均株価は「日本経済新聞社」、TOPIXは「東京証券取引所」という違いがある他、単位については日経平均株価は「円や銭」、TOPIXは「ポイント」という違いもあります。 このように、日経平均株価とTOPIXにはさまざまな違いがあります。 ここからは、「対象となる銘柄数」と「影響を受けやすい銘柄」の違いについて詳しく見ていきましょう。

銘柄数の違い

日経平均株価とTOPIXには、対象となる銘柄数にも違いがあります。 日経平均株価の対象となる銘柄数は225銘柄ですが、TOPIXは東証一部上場のほぼ全ての銘柄が対象です。具体的には、日経平均株価は225銘柄、TOPIXは4,000銘柄以上です。 また、日経平均株価の対象となる225銘柄は、1年に1度の定期入れ替えがあり、1年ごとに変わります。一方でTOPIXは定期入れ替えはなく、上場した企業が随時追加され、上場をやめた企業は随時除外されます。 このように、対象となる銘柄数に大きな違いがあります。

株価指数の定義

指数先物取引とは、日経平均株価などの指数を、ある決められた期日に、あらかじめ決めた価格で売買する契約を行う取引です。指数を対象とした取引なので個別の株式取引よりも銘柄選びがしやすいこと、相場の上昇局面でも下降局面でも利益を狙うチャンスがあることが特徴です。

【もくじ】
基本的な取引の流れ
● 建玉を持つ ● 転売・買戻しによる決済
● SQ決済 ● 限月
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基本的な取引の流れ

建玉を持つ

指数先物取引を開始する場合、まず取引対象の指数の今後の見通し予想により、「買い建玉」「売り建玉」のいずれかを持つことから始めます。

  • 上昇しているだろうと予想すれば先物を買う(買建)
  • 下落しているだろうと予想すれば先物を売る(売建)

転売・買戻しによる決済

転売 買建玉を第三者に売付ける
利益発生パターン:安く買って、高く売る。
買戻し 売建玉を第三者から買戻す
利益発生パターン:高く売って、安く買い戻す。

「買建てた価格<転売した価格」の場合
買建てた価格より高く転売することができたので利益になります。

「買建てた価格>転売した価格」の場合
買建てた価格より安く転売してしまったので損失になります。

「売建てした価格>買戻した価格」の場合
売建てた価格より安く買戻すことができたので利益になります。

「売建てした価格<買戻した価格」の場合
売建てた価格より高く買戻してしまったので損失になります。

取引の期日まで転売・買戻しで決済されなかった建玉は、「SQ決済」という方法で一斉に最終決済が行われます。

最終決済はSQ値(特別清算指数)という取引対象の指数を構成する銘柄の始値から算出される特別な指数を使用して「現実の指数と、先物建玉の成約価格分の金銭との交換」とほぼ同様の効果による自動決済を行います。SQ決済の場合も転売・買戻し同様差額のみで受渡が行われる差金決済となります。(SQ:Special Quotationの略)

「買建てた価格<SQ値」の場合
期日の指数(SQ値)よりも安く買建できていたので利益になります。

「買建てた価格>SQ値」
期日の指数(SQ値)より高く買わなくてはいけない建玉なので損失になります。

「売建てた価格>SQ値」の場合
期日の指数(SQ値)より高く売れる建玉なので利益になります。

「売建てた価格<SQ値」の場合
期日の指数(SQ値)より安く売ってしまう建玉なので損失になります。

指数先物取引は、決済期日にあらかじめ決めた価格で売買する契約を結ぶ取引ということは前述しましたが、この決められた期日ごとに「限月(げんげつ)」という形で取引が行われており、「2011年の12月の決められた日(SQ)に売買する」という先物取引の場合は「2011年12月限(にせんじゅういちねん じゅうにがつぎり)」という銘柄として設定されます。

指数先物取引では、お取引に際し証拠金を差入れる必要があります。詳しくは、下記の関連リンクをご覧ください。

当社の各サービスチャネルでの指数先物のお取引方法はこちら!

  • 対面取引(店舗でのお取引)
  • コールセンター取引(お電話でのお取引)
  • インターネット取引(インターネット取引システムでのお取引)
  • 指数先物・オプション取引の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。
  • 指数先物・オプション取引は、差し入れた証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときは、短期間のうちに証拠金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
  • 指数オプション取引の買方は、期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅し投資資金の全額を失うことになります。
  • 指数オプション取引の売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対方向に変化したときの損失が限定されていません。
  • 指数先物・オプション取引を行うにあたっては、以下の売買委託手数料をいただきます。
  • 指数先物・オプション取引を行うにあたっては、以下の証拠金(インターネット取引)を差し入れ又は預託していただきます。証拠金の額は、SPANにより先物・オプション取引全体の建玉から生ずるリスクに応じて計算されますので、事前に記載することはできません。

新規建てに必要な証拠金「未決済建玉および未約定注文について「ブル方向の証拠金所要額」と「ベア方向の証拠金所要額」の大きい方の金額-ネットオプション価値総額(新規建て最低必要証拠金:10万円)」が必要です。
ブル方向の証拠金所要額とは「先物買い」、「コールオプション買い」、「プットオプション売り」の未決済建玉および未約定注文に係るSPAN証拠金×当社所定掛け目(120%~200%)、
ベア方向の証拠金所要額とは「先物売り」、「プットオプション買い」、「コールオプション売り」の未決済建玉および未約定注文に係るSPAN証拠金×当社所定掛け目(120%~200%)です。

くりっく株365

くりっく株365

株価指数とは、株式市場全体または特定の銘柄グループの値動きを平均化して、一つの数値に集約したものです。株式市場の動向を相対的に把握するときに役立ちます。日経平均株価(日経225)は、日本を代表する株価指数です。
この株価指数を、一定の証拠金(担保)を使って、その証拠金の何倍もの元本があると想定して(レバレッジ効果)取引するのが「株価指数証拠金取引」です。「株価指数CFD」という言い方もあります。
CFDとは「 C ontract F or D ifference」の頭文字をとった略語で、差金決済取引という意味になります。売買の現物の受け渡しをせず、その売買によって発生した差額のみを受け払いするのが差金決済です。例えば、現物株を取引する場合、総代金額を用意して株式を買い、保有し、売却したりしますが、CFDは売買の差額のみを受け払いする差金決済取引のため、実際には現物の株式の受渡は行いません。
投資の中ではメジャーになった為替証拠金取引(FX)も、差金決済取引であり、為替に投資するCFDです。株価指数証拠金取引は、大まかに言えば、FXの株価指数版、というのがわかりやすいかもしれません。

株価指数証拠金取引(CFD)とは・・・
ポイント1:国内外の株価指数を売買する取引
ポイント2:レバレッジを効かせた証拠金取引
ポイント3:売買の差額のみを受け払いする差金決済取引

くりっく株365の大きな特徴

1)配当相当額と金利相当額の受け払いがある

配当落ちや、金利負担を調整するため、買いポジションを持っている場合、配当相当額を受取り、金利相当額を支払います。売りポジションを持っている場合、配当相当額を支払い、金利相当額を受取ます。
※DAX®には配当相当額はありません。
(DAX®はコンティゴ インデックスGmbH及びドイツ取引所グループの登録商標です。)

2)取引可能な時間はほぼ24時間

3)完全マーケットメイク方式による、透明性の高い価格

4)レバレッジ取引

5)値上がりでも値下がりでも利益を狙える

6)証拠金の預託先が金融取引所

取扱株価指数

金ETF
東京証券取引所に上場している「SPDR®ゴールド・シェア」を原資産とし、円換算した「金地金価格(ロンドン金値決め)」との連動を目指すETFです。ETFとは、Exchange 株価指数の定義 Traded Funds(上場投資信託)の略で、証券取引所で売買される投資信託のことをいいます。

取扱株価指数 取引単位 刻み値
日経225 株価指数の数値×100倍 1円
NYダウ 株価指数の数値×10倍 1ポイント
NASDAQ-100 株価指数の数値×10倍 1ポイント
DAX® 株価指数の数値×100倍 1ポイント
FTSE100 株価指数の数値×100倍 1ポイント
金ETF 株価指数の数値×100倍 1ポイント
原油ETF 株価指数の数値×100倍 1ポイント

金融商品仲介業に関する明示事項について

金融商品仲介業者

カネツ商事株式会社 【関東財務局長(金仲)第579号】
東京都中央区日本橋久松町12番8号 TEL.03-3662-0111

所属金融商品取引業者

AIゴールド証券株式会社【関東財務局長(金商)第282号】
東京都中央区日本橋久松町12番8号 TEL.03-6861-8181
日本証券業協会会員/一般社団法人金融先物取引業協会会員

リスクについて

各株価指数について

■「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」という)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」という)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。
■Dow Jones Industrial AverageTM(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA(r)」、「The Dow(r)」、「Dow Jones(r)」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。
■Nasdaq®、Nasdaq-100 Index®、Nasdaq-100®及びNDXは、Nasdaq, Inc.株価指数の定義 (その関連会社を含めて以下「Nasdaq」といいます。)の登録商標であり、株式会社東京金融取引所による使用のためにライセンスされるものです。Nasdaqは、NASDAQ-100リセット付証拠金取引(以下「本件取引」といいます。)の合法性または適合性に関して、何ら関知するものではありません。本件取引は、Nasdaqが上場、推奨、販売、または宣伝するものではありません。Nasdaqは、本件取引に関していかなる保証を行わず、いかなる責任も負いません。 ■DAX®はコンティゴ インデックスGmbH及びドイツ取引所グループ(以下「コンティゴ」)の登録商標です。DAX®リセット付証拠金取引は、コンティゴにより保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。コンティゴは、DAX®リセット付証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはコンティゴで計算し公表しています。しかし、適用可能な限りの制定法下において、コンティゴは第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。コンティゴによるインデックスの公表及びDAX®リセット付証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、コンティゴとしてDAX®リセット付証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。コンティゴはインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®リセット付証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。
■FTSE100証拠金取引について、FTSE International Limited(以下「FTSE」)、London Stock Exchange Groupの会社(以下「LSEG」)(以下「ライセンス供与者」と総称)は、 スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、(ⅰ)FTSE100(以下「インデックス」)(FTSE100証拠金取引が由来する対象)の使用から得た結果、(ⅱ)上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(ⅲ)FTSE100証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、(a)インデックスの誤り(過失その他であっても)に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、(b)いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。当該インデックスの全ての権利はFTSEに帰属します。「FTSE®」はLSEGの商標で、ライセンスに基づきFTSEが使用します。

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